回数に制限はありませんが、修正の都度、合理的な修正理由の説明が必要になります。 また、修正回数が増えるにつれて上場後の予算修正懸念が高まるため、修正の回数は可能な限り少ない方が良いです。 しかし、上場後の予算修正基準である売上±10%以上の乖離または各段階利益±30%以上の乖離が生じることが見込める場合には上場準備会社であっても速やかに予算修正を実施する必要があります。