上場後の予算修正基準である売上±10%以上の乖離または各段階利益±30%以上の乖離が生じることが見込める場合には上場準備会社であっても速やかに予算修正を実施する必要があります。 その他任意に予算修正を行うことが可能ですが、上場審査上、修正の都度、足もとの事業進捗を踏まえた合理的な修正理由を説明する必要があります。